中東紛争とスタグフレーション懸念

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投資について発信している弾正少弼です。
（投稿2026年3月)
今回は、中東紛争とスタグフレーション懸念です。

「1970年代の再来」という言葉がニュースで踊る背景には、現在の中東情勢が、かつて世界経済をどん底に突き落とした**「オイルショック」と「スタグフレーション」**の再来を予感させる不気味な共通点を持っているからです。

なぜ今、50年も前の出来事が引き合いに出されているのか、その背景を整理します。

そもそも「スタグフレーション」とは？

通常、景気が悪いと物価は下がりますが、景気が後退しているのに物価だけがどんどん上がっていく最悪の状態を「スタグフレーション」と呼びます。

1970年代には2度のオイルショックがありました。

これにより、エネルギー価格が爆上がりし、世界中で「物価高（インフレ）」と「不況」が同時に発生しました。

2026年現在、中東での直接的な軍事衝突（特にイランが関与するリスク）が、当時の悪夢を連想させています。

中東には、世界の石油の約20%が通過するホルムズ海峡という急所があります。紛争が激化してここが封鎖されると、原油価格が1バレル100ドルを軽く突破し、世界的なコストプッシュ・インフレ（原材料高による物価上昇）を招くリスクがあります。

コロナ禍後のインフレを抑えるために、世界中の中央銀行は金利を高く設定しています。この「高金利」ですでに景気が冷え込み始めているところに、さらに燃料代や電気代が上がる「燃料投下」が起きれば、景気後退に拍車がかかります。

1970年代は、物価が上がるから賃金を上げ、賃金が上がるからさらに物価が上がるという悪循環が起きました。現在も欧米を中心に労働市場がタイトで、一度インフレに火がつくと止まらなくなる構造的な類似性が指摘されています。

一方で、専門家は「当時ほどひどくはならない」という見方も示しています。

まとめ： ニュースが伝えているのは、**「中東の火種が消えない限り、エネルギー価格の高騰を通じて、世界経済が『高物価・低成長』という1970年代のような泥沼にはまるリスクがある」**という警告です。

🚨なぜ「1970年代の再来」が騒がれているのか？

今、中東情勢の影響で『スタグフレーション』の懸念が再燃。50年前の悪夢を知らないと、資産を守れないかもしれません。

🔻スタグフレーションとは景気後退（Stagnation）× 物価高（Inflation）＝給料上がらず、モノの値段だけ爆上がり

🔻なぜ今？
①ホルムズ海峡封鎖リスク（原油高騰）
②高金利の継続（景気へのダブルパンチ）
③1970年代オイルショックとの類似

50年前はトイレットペーパーが消えましたが、現代は「エネルギー価格」が私たちの財布を直撃します。　